人材育成と活用

社員は新光電気グループの最大の財産であるとの認識のもと、社員が仕事を通じてその能力や専門性を高め、自己の成長を実現できるよう支援することを「SHINKO Way」の中で企業指針の一つとして定めています。
人材育成のさらなる推進を目的として、人材育成方針のもと教育体系を整備し、教育プログラムの充実と個々の研修の向上をはかっています。
また、当社では学歴、年齢、勤続年数や性別によらず、各人が担う職責とその重さを明確にし、職責に応じた公正かつオープンな報酬体系を土台とした人事制度を導入しています。

人材育成方針および教育体系

人材育成方針

社員は新光電気グループの最大の財産です。
新光電気グループは、SHINKO Wayの理念に基づき、社員が仕事を通じてその能力や専門性を高め、自己の成長を実現できるよう支援します。

プロフェッショナル
仕事に誇りを持ちそれぞれの専門分野において常に進化を追求する人材の育成

自律・挑戦
新たな価値創造のために自己成長に挑み続ける人材の育成

誠実・信頼
健全な倫理観と誠実さをもってステークホルダーと信頼関係を築ける人材の育成

新光電気工業株式会社
代表取締役社長

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各職場における「OJT(On-the-Job-Training)」および体系的な教育を通じ、将来を担う人材の育成を推進しています。2021年2月に製造現場で働く社員の知識を高め、技能を磨く社内教育機関として、「新光テクノアカデミー」を設立しました。
社員の職責に応じたビジネススキル強化を目的とする「ビジネススキルeラーニング」を開設し、多くの社員が業務遂行に必要となるスキル・知識を多様なコースから自ら選択することで自律的に学ぶ機会を提供しています。
教育実施部門と事業部門で構成する教育推進委員会を設置し、人材基盤強化に向けた教育施策のさらなる充実、事業部門のサポート強化をはかっています。
2022年度における社員一人当たり平均の教育費用は12.5千円、教育時間は22.3時間となりました。

グローバル人材養成に向けた取り組み

グローバルビジネスを担う人材の育成を目的として、社員の外国語学習支援を継続的に推進しています。外国語通信教育講座、英語ビジネススキル専門講座を実施し、受講料を会社が補助しています。社内TOEICにオンライン方式を導入し3か月ごとに実施しており、受講機会の拡大をはかっています。
毎年、受講者のニーズをもとにビジネス外国語講座のコース拡充を検討し、各人がコースの選択をしやすいよう情報提供強化を行っています。また、新入社員向けに「英語学習法セミナー」を開催し学習のモチベーション向上をはかっています。

公正な評価と適正な報酬で報いる人事制度

社員一人ひとりがその能力を最大限発揮し、目標に向かって挑戦し、会社の目標や業績に貢献したときはその成果に適正に報いることが、真の意味の公平性につながるものと考えています。当社では、年功や学歴といった属人的な要素ではなく、担うべき「職責」や仕事の「成果」に基づく処遇の徹底をはかっています。目標管理制度・業務目標面接制度を通じて、よりチャレンジングな目標の達成を目指すとともに、各期の評価の内容については上司からフィードバックを受け、上司と部下とのコミュニケーションを通じた「部下育成」の機会としています。管理職登用予定者には登用前に評価者研修を実施し、公正な評価と目標管理制度・業務目標面接制度の適切な運用がなされるように取り組んでいます。また、当社は、法令に定める同一労働同一賃金の原則に基づき、雇用形態の異なる社員間の各種労働条件について確認を行っており、不合理な待遇差は認めていません。

製造現場の改善につなげる表彰制度

製造現場におけるさまざまな気づきを吸い上げ、製品の不良や製造工程における障害・事故リスクの低減につなげる
ことを目的とした表彰制度を導入しています。毎月、社員による価値ある気づきが「Good Job賞」として表彰され
ており、表彰内容はイントラサイトで共有され、高いものづくり意識に基づく行動が社内に広がっています。