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新しい世界に挑め。

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採用について

求める人材について教えて下さい。

新光電気は、すべての事業領域におけるグローバルNo.1を目指して日々活動しています。
環境変化の著しい半導体業界でこれを実現するには社員全員が常に問題意識をもち、主体的に自部門の課題に取り組むことが必要です。よって、新光電気では下記の要素を備えている皆さんを求めています。

1)環境に柔軟に対応し、変革を推進できる人材
2)誠心誠意の姿勢で最後までやり抜く力を持つ人材
3)常に問題意識を持ち、変化や失敗を恐れず毅然と立ち向かっていく高い志を持った人材

セミナーはいつごろから開催されるのでしょうか。

23年新卒向けセミナーは、3月から随時開催する予定です。

新光電気への応募に際し、セミナー参加は必須でしょうか。

必須ではありませんが、新光電気への理解を深めていただくためにもぜひ一度、セミナーにご参加ください。
また、応募方法に関しては、リクナビマイナビにて確認してください。

現在、海外の大学に通っています。日本での就職を考えていますが、海外大学生の採用はしていますか。

海外大学生の採用も行っています。ただし、国内学生と同時期のご応募が必要となりますので、卒業時期に関し不安がある場合は直接当社採用担当までお問い合わせください。

海外からの留学生の採用はしていますか。

海外からの留学生の採用も行っています。応募方法や選考基準に関しては他の学生と同様になります。

既卒ですが応募対象となりますか。

応募対象となります。ただし、新規卒業予定者と同じ枠組みによる採用となります。(職歴の有無は問いません)

英語力はどのくらい必要ですか。

採用試験段階での英語力についてのガイドラインは設けていません。しかし海外のお客様が多く、グローバルにビジネス展開している新光電気ではさまざまなビジネスシーンにおいて英語が使われていますので英語力が高い方はより活躍の場が広がります。なお、内定/入社後も希望者に対してTOEIC受験や、社内英会話講座を提供し、英語力の向上をサポートしています。

製品や専門用語等、技術的な知識は選考時に必要でしょうか。

技術的な知識等は、選考の段階では必要ありません。なお、基本的な当社の技術、製品の情報は当ホームページでご紹介していますのでご覧下さい。

会社生活について

休暇について教えてください。

完全週休二日制です。これに加え、ゴールデンウィーク休暇、夏季休暇、年末年始休暇等があり、年間休日は124日となります(2021年度)。
休暇制度としては、有給休暇(年間20日)の他に、リフレッシュ休暇、積立休暇(多目的休暇)などの制度があります。

フレックスタイム制度について教えて下さい。

フレックスタイム制とは、一定の定められた時間帯の中で、始業および終業の時刻を自由に設定できる制度のことを言います。
新光電気では、適用者の方は業務との調和を図りながら出退勤の時間を定めることが出来ます。

配属はどのように決まるのでしょうか。

新光電気では職種別採用を実施していません。配属に関しては、皆さんの専攻や希望、適性、入社試験の結果等を総合的に勘案し、最終的に会社にて決定します。

勤務地はどこになるのでしょうか。

新光電気では、技術系/事務系共に事業所があるところが勤務地になると考えてください。したがって大半の社員は長野県もしくは新潟県の事業所に勤務します。国内営業職に配属された場合は、日本全国にある当社の営業所勤務となります。

海外勤務のチャンスはあるのでしょうか。

海外勤務のチャンスはあります。新光電気は、世界各地に販売拠点および生産拠点を設けています。海外拠点では、現地スタッフに加え、必要に応じて日本から営業部門スタッフやエンジニア、管理部門スタッフなどが赴任し、勤務しています。なお、早い人では、入社3~4年後に海外勤務のチャンスを獲得している社員もいます。

福利厚生・教育について

寮/社宅はありますか。

新光電気には、寮/社宅はありません。実家からの通勤が困難な場合は、個人賃貸契約の上で、家賃の補助を行なっています。

教育/人材育成制度について教えて下さい。

当社では、階層別教育等の一般教育、および専門教育を中心とした、教育研修プログラムを用意しています。

一般教育

階層別教育(新入社員・中堅社員・管理職)、外部教育機関等への社外派遣教育、国際化教育(英会話講座の実施、外部派遣等)、自己啓発教育推進 他


専門教育

各部門において必要となる専門知識、技能習得を目的とした集合教育、OJT 他

その他

環境への取り組みについて教えてください。

新光電気は、早くから環境問題を重要課題として捉えています。1994年に「地球環境と企業活動の調和」を基本理念とする「新光電気環境憲章」を制定するとともに、その具体的目標を「環境行動計画」として定め、環境問題に取り組んできました。2002年には「環境憲章」を「環境方針」に改め、急激な環境問題の多様化への対応やさらなる取組みの強化を図り、かけがえのない地球を健全な環境で次世代に引き継ぐため、全社をあげて環境保全活動を推進しています。(詳しくはこちら